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日経市場概況

2022年5月9日の日経市場は大幅に反落しました。

日経平均株価は前日比-687円26銭（-2.53%）の26,319円34銭でした。

米国金利3.1%台突入や、新型コロナウィルスによる中国のロックダウン継続による景気減速懸念、露・ウクライナの地政学リスクなどによる先行きの不安感などにより米国市場が続落。

日本市場もその流れを引き継ぎました。

米国市場

先週末の米国市場は続落しました。

NYダウ平均株価は前日比-98.60ドル（-0.30%）の32,899.37ドルでした。

S&P500は前日比-23.53ポイント（-0.57%）の4,123.34ポイント

ハイテク関連ナスダック指数は前日比-173.03ポイント（-1.40%）の12,144.66ポイントでした。

米国雇用統計3.6%と前月から横ばいと、コロナウィルスによる景気回復の鈍化により投資家心理が悪化。11日はアメリカ消費者物価指数（4月）の発表も控えているので様子見ムードになりました。

原油先物価格上昇により石油関連のシェブロン株は3%高でした。

金利高により半導体エヌビディアやアマゾンなどは売られました。

先週のブログでVIX指数上昇など相場の変動性に注意と解説。消費者物価指数発表などニュースに左右される日が続きますので、引き続き相場の変動性には注意しましょう。

日経市場情報

東証プライムの売買代金は2兆9545億円、売買高は12億6342万株でした。東証プライムの値上がり株は211株、値下がり株は1598株と全体の9割近く、変わらずは28株でした。

電気ガスなど内需株と海運株、米国同様石油関連株のみ上昇しました。

テクニカル的には節目の27,000円を超えた先週末から一転、75日移動平均線を抵抗として下落しました。

4月最終週のブログでも先安感に注意と解説。特に本日は日本の連休中の米国の変動性の高かった相場と、米国長期金利3.1%到達、中国のコロナウィルスによる景気減速懸念、露ウクライナ情勢の不透明感など外部的な要因に大きく影響されました。

今週も米国と中国の消費者物価指数発表、それに加え日本企業の決算など神経質な動きが続くと思われます。

内需やディフェンシブ株を中心にした銘柄の物色が賢明です。

売られすぎからくる短期の変動を狙ったデイトレやスキャルピングなど、そのスキルがある方はそちらも短期の利鞘取りには戦略の一つになりそうです。

中長期的には、ひとまず決算がある程度出揃ってから売買した方がいいと思える相場の状況です。